昨今の燃料費や人権費の高騰に加え、２０２４年の物流問題の影響が懸念される通販業界。業界全体ではスピード配送の見直しや送料無料の廃止、置き配での再配達防止など、様々な対策が進んいますが、各通販企業毎に対策をうっていく必要もあります。今回はそんな２０２４年問題と配送形態の再検討についてお伝えいたします。お時間ある際にぜひお読みくださいませ。
配送にまつわる各コストの増加や２０２４年から始まる自動車の運転業務における時間外労働の上限規制の適用など、通販の配送について様々な角度からの見直しが必要になってきています。そんな中、通販事業者毎に取り組んでいきたいのが配送形態の見直しです。その一つが商材のサイズの見直し。商品・化粧箱を小型化、天地左右のサイズを見直し、規格のサイズを切り替えられれば、商品自体の品質は変えずに、コストダウンを行うことができます。近年ではエコやＳＤＧｓの観点から、そのような取り組みに対して顧客もネガティブな反応を示すことは少なくなってきています。顧客も企業側のそれらの環境活動に対して間接的に貢献を実感することができ、ファン化に繋がるというメリットもあります。
時代は「配送」に対して抜本的な見直しを行うことを認め始めています。スムーズな移行・改革を行うことでいち早く顧客の流出や利益の喪失を防ぐことは可能です。
自社の取り組み状況はいかがでしょうか。一度チェックしてみてください。何か見えてくることがあるかもしれません。
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ダイレクトマーケティングプランナー 石井 孝典
